体外受精（IVF：in vitro fertilization）とは、女性の体内ではなく体の外で卵子と精子を受精させ、できあがった受精卵（胚）を子宮内に戻して妊娠を目指す不妊治療法です。通常、自然妊娠では卵管内で受精が行われますが、その過程を医学的に再現することで、さまざまな不妊の原因に対応できるようになります。
1978年に世界で初めて体外受精による妊娠・出産が成功して以来、医療技術は飛躍的に進歩してきました。2022年4月より、体外受精が公的医療保険の適用対象となりました（年齢や回数の制限あり）。これにより、本治療法は経済的負担が軽減されるとともに、一般的な不妊治療の選択肢として社会的にも広く認知された標準的な医療としての位置付けがより明確になりました。2023年の日本産科婦人科学会のデータによれば、国内における生殖補助医療による出生児数は85,048人にのぼり、およそ9人に1人がこの治療によって誕生しています。

体外受精が必要とされる主な要因

体外受精が検討されるのは、一般的に他の治療法（タイミング法や人工授精など）で妊娠に至らなかった場合です。以下のような原因がある場合に選択されることが多くあります。

• 卵管が詰まっている、または癒着している（卵管性不妊）
• 排卵がうまくいかない、ホルモンの異常がある
• 子宮内膜症や多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）がある
• 精子の数が少ない、運動率が低い（男性因子）
• 高齢による卵子の質の低下・原因不明の不妊

これらの要因により一般不妊治療（タイミング法や人工授精）での妊娠が難しいと判断された場合、体外受精が有効な選択肢となります。

• 一般不妊治療で半年以上結果が出ていない
• 生理が不規則、または無月経
• 精液検査で重度の異常を指摘された
• 40歳以上の方

当てはまる項目がある方は、当院へご相談ください。

体外受精を始める前には、不妊の原因や体の状態を正確に把握するための各種検査が行われます。検査結果をもとに、治療方針や体外受精の適応可否が判断されます。以下に主な検査項目を紹介します。

• AMH（卵巣予備能の評価）
• ホルモン値の血液検査（FSH、LH、E2など）
• 経腟超音波検査（卵胞や子宮内膜の状態を確認）
• 精液検査（精子の数・運動率・形態など）
• 子宮鏡検査（ポリープや子宮筋腫の形態の確認）

体外受精は、いくつかの工程を段階的に進めていく治療法です。身体の状態や治療の進行に応じて調整されることもありますが、一般的には次のような流れで進められます。

この一連のプロセスには身体的・精神的な負担も伴いますが、専門医のもとで計画的に行われます。

体外受精は決して「最後の手段」ではなく、ひとつの有力な治療選択肢です。不妊の背景は人それぞれ異なり、複合的な要因が複雑に絡んでいることが多いため、「妊娠するためには今何ができるのか」を見極め、最適なタイミングで適切な治療を選ぶことが大切です。
年齢や体の状態によって妊娠のしやすさが変化するため、悩んでいる期間が長くなりすぎる前に、一度専門医に相談することをおすすめします。少しでも気になることがあれば、どうぞお気軽にご相談ください。

「顕微授精（ICSI）」は、精子の数が極端に少ない重度の男性不妊や、通常の体外受精では受精しない受精障害を克服する有効な手段です。通常の体外受精では受精が困難と予想される、あるいは過去に受精しなかった場合に、顕微鏡下で精子を直接卵子に注入する方法が選択されます。

顕微授精が必要とされる主な要因

胚移植とは、体外受精や顕微授精で得られた胚（受精卵）を子宮内に戻す手技です。当院の胚移植は、主に新鮮胚移植またはホルモン補充周期による凍結融解胚移植にて行います。

新鮮胚移植の流れ

採卵してから数日培養してできた、妊娠する可能性のある胚のみを1個、子宮に移植します。採卵の当日から黄体ホルモン剤を使用し、3日前後で子宮に胚を移植します。
胚移植後、約10日～2週間後に妊娠の判定を行います。妊娠が成立していた場合、胎盤が十分に機能する妊娠9～10週頃までホルモン補充のお薬を継続します。

ホルモン補充周期による凍結融解胚移植の流れ

貼り薬や飲み薬などの卵胞ホルモン剤を月経中から2週間程度使用して、子宮内膜を厚く整えます。移植に適した状態になっていることが確認できてから胚を移植します。
胚移植後、約10日～2週間後に妊娠の判定を行います。妊娠が成立していた場合、胎盤が十分に機能する妊娠9～10週頃までホルモン補充のお薬を継続します。

受精卵を一度凍結し、別の周期に融解して移植を行います。

受精卵を凍結した方が良い場合